葬儀は何日後にするのが良いのか？葬儀日程に関しての悩みを解説！
大切な方が亡くなったあと最初に思い浮かぶのは、葬儀日程のスケジュールではないでしょうか。
「通夜と告別式は何日後にしたら良い？」
「葬儀日程の決め方にしきたりなどはあるのだろうか」
故人との最後のお別れに暮れる時間もあまりなく、さまざまな日程を決めなければなりません。また斎場や火葬場の空き状況、参列者の確認などやるべき内容がたくさんあります。
この記事では葬儀から何日後にするのが良いか、葬儀日程を決める際の注意点やよくある疑問などを詳しく解説。
これさえ読めば葬儀日程に関する悩みを解消でき、いざのときの葬儀日程の決定に役立つでしょう。
目次
葬儀は亡くなって何日後にするのか
葬儀は亡くなってから、何日後にするのが良いのでしょうか。また葬儀までの平均日数、最近増えて来ている家族葬や一日葬の考え方をここでは紹介します。
亡くなったときの時間帯や仏滅などが葬儀のスケジュールに影響を与える場合もあるので、注意しましょう。
亡くなった翌日に通夜・翌々日に告別式と火葬が最短
一般葬の葬儀の通例では亡くなった翌日に通夜、次の日に告別式・火葬を実施します。葬儀の日程は、基本的に喪主が決める場合が多いです。また葬儀は日程以外にも葬儀内容や参列者など決めるべき内容が多く、1人でやるのは不可能です。
そこで経験豊富な葬儀社に相談しながら日程を決めます。通例を頭に入れながらも柔軟に対応しましょう。
亡くなってから葬儀までの平均日数はどのくらいか
亡くなってから葬儀を実施するまでの平均日数は、3～5日です。葬儀までの日数は斎場や火葬場の空き状況、僧侶のスケジュールなどが関係して来るでしょう。
さらには季節によっても、平均日数の状況に変化が見られます。
- 春～夏（4月～9月）…平均2日以内が多い
- 秋～冬（10月～3月）…平均3日以上が多い
これは気温が大きく関係していて、気温が高い春夏はご遺体に影響が大きいため、早めに葬儀を行う必要があります。また秋冬の気温が低いときは亡くなる方が多くなり、スケージュール調整がしにくくなるからです。
葬儀の日程に何日後までと決まりはありませんので、平均日数を目安にすると良いでしょう。
家族葬や一日葬、直葬の場合は何日後になるのか
葬儀の最近の傾向として一般葬とは違った家族葬や一日葬、直葬を行うケースが増えています。こうした新しい葬儀の形はいずれも家族や近親者のみで葬儀を済ます場合が大半です。
こうした小規模の葬儀はスケージュール調整がしやすいのがメリットなので、柔軟に対応できます。何日後に実施ととらわれる必要なく、葬儀を行えるでしょう。注意点はいずれの葬儀の形でも、火葬場の予約は必須です。
深夜や早朝に亡くなった場合は当日の夜に通夜をする場合もある
亡くなったのが深夜帯や早朝の場合は当日の夜に通夜をして、翌日に告別式・火葬を実施する場合があります。ほとんどの葬儀会社は24時間対応しているので、時間帯問わず相談できるでしょう。ご遺体の保存や安置には料金が掛かるので、早く葬儀を実施すればその分のコストカットが出来るのも利点です。
ただし菩提寺の僧侶へのスケジュール確認は、日中にしかできない場合が多いので注意が必要です。
仏滅や友引で葬儀を決める場合もある
葬儀の日程調整で考慮される傾向にあるのが、仏滅や友引などです。これは中国から伝わった六曜（ろくよう）の考えが、もとになっています。葬儀で避けたほうが良いとされる日程は、以下の通りです。
- 友引…「友を引き寄せる」当て字のイメージから縁起が良くないとされている。また火葬場の定休日が多い
- 仏滅…「仏が滅する」、「仏」の字から避ける傾向がある
- 大安…「縁起が良い日」として慶事が多く行われる傾向があり、弔事は不向きとの考えがある
いずれの日も厳守事項ではありませんが、特に年配の方や地域によっては大切にしている場合もあるので注意が必要です。現在の住まいとは別の場所で葬儀を行う場合などは、葬儀会社に相談をすると良いでしょう。
六曜については以下の記事も参考になるので、あわせてご覧ください。
火葬は死後24時間経過後と法律で決まっている
日本では「墓地、埋葬等に関する法律第3条」により、24時間以内の火葬は法律により禁止されています。これは蘇生する可能性があるからです。ただし、昨今の感染症対策の規定によっては24時間のルールを適用しない場合もあります。
上記の理由から通常は逝去後24時間、1日は空ける必要があるのを認識しておきましょう。
葬儀までに何をする必要があるのか
逝去後から葬儀を行うまでには、何をする必要があるでしょうか。日程確保・会場確保・連絡・準備などさまざま考えられますが、ここでは必要事項を紹介します。
- 医師から死亡と判断される
- 葬儀会社へ連絡する
- 病室や施設の場合は霊安室に移動、自宅の場合は安置
- 搬送先を決定
- 葬儀会社と打合せ実施、通夜・告別式・火葬の日程や内容を決定
- 通夜
- 告別式・火葬
多くの方が病院で亡くなるという現代の状況を考えると「搬送先の決定」が重要な決定事項です。その後は葬儀会社と連絡を密に取り、日程や葬儀内容を決めていきます。
この他にも一般葬では香典返しの品や精進落としなどの内容確認や参列者への連絡など、やるべき内容がたくさんあります。
喪主が全てを考えるのは容易ではないので、家族全員が協力して葬儀準備に当たりましょう。
葬儀日程を決める注意点3選
葬儀日程を決めるときの注意点が3つあります。
- 僧侶や葬儀場のスケジュールを確認する
- 火葬場の空いてる日程を確認する
- 参列を考えている人の日程を確認する
順番に解説します。
僧侶や葬儀場のスケジュールを確認する
葬儀日程を決めるのに重要な点は、まずは僧侶や葬儀場のスケジュールを確認しましょう。集団霊園にお世話になる場合は、葬儀会社、霊園と関係ある僧侶をスケジュールに合わせて紹介してもらえます。菩提寺の僧侶にお願いする場合は、スケジュールの確認がより大切です。僧侶には、読経や供養などをしてもらいます。
特に冬場やお盆などの長期休暇の時期は葬儀のスケジュールが集中しやすいので、注意が必要です。自分たち・葬儀場・僧侶と三方のスケジュールの調整が必要なので、綿密に打ち合わせましょう。
火葬場の空いてる日程を確認する
火葬場の空いている日程を調整するのも、大事な確認事項です。葬儀は、友引の日を避ける習慣があります。このため火葬場では友引の日は、定休日を設けている所も多いので注意しましょう。
また冬場や長期休暇中は混みあうため、日程調整が必要です。高齢化社会の問題と同時に火葬場不足の問題が指摘されています。特に都心部では深刻な問題として社会問題化しているので、葬儀が決まったら早めに火葬場の空き状況を確認しましょう。
参列を考えている人の日程を確認する
参列者をどの程度まで想定するかを考えて、その上で日程を確認しましょう。故人の会社関係や友人関係など自分は知らないけれど、参列をしたいと考える方もいます。全ての参列者の都合を考慮するのは不可能ですが、参列して欲しい方や親戚の予定を確認しましょう。
特に遠方から参列する方には早めに連絡をするのが、配慮ある行動です。
葬儀の日程に関するよくある質問
葬儀の日程に関するよくある質問をまとめました。参考にして疑問を解決してください。
葬儀は何日後まで延ばして問題ないでしょうか？
葬儀には何日までに実施との期限はありません。常識の範囲内で1週間後や1ヵ月後でも問題ないです。親戚が集まれる日程が良い、家族が海外に住んでいるので帰国を待ちたいなどの事情はよくある理由の1つとしてあります。
ただしご遺体の安置や保存には、細心の注意を払う必要があるでしょう。エンバーミングの方法がありますが、目安は50日程度と言われています。詳しくは葬儀会社へ相談しましょう。
一般葬以外の葬儀ではどのくらいの日数がかかりますか？
一般葬以外では家族葬や一日葬、直葬が考えられます。いずれの葬儀も少人数を想定している葬儀です。一般葬では通夜と告別式・火葬と2日間は必要でしょう。
家族葬なども通夜と告別式・火葬で最短2日の流れです。一日葬はその名の通り1日で葬儀を終わらせますし、直葬も火葬のみなので1日です。
一般葬以外ではほとんどが、日程を1日と考えても良いでしょう。
多くの参列者を予定している場合はどうしたら良いでしょうか？
多くの参列者を予定している場合は、やはりご遺体の安置と保管を適切に処置するのが大切です。参列者の中には遠方から参列する方も考えられるため、宿泊施設や交通手段の手配などの仕事も発生するかもしれません。
そうした手配なども含めて多くの参列者を考えているならば、葬儀会社へ相談してご遺体の衛生管理が必要です。通常の葬儀費用とは別に掛かるのを認識しておきましょう。
忌引き休暇は何日くらい取れるでしょうか
忌引き休暇は亡くなった方との関係性からある程度の目安があります。
| 故人との関係性 | 忌引き休暇日数 |
|---|---|
| 配偶者 | 10日間 |
| 両親 | 7日間 |
| 子 | 5日間 |
| 兄弟姉妹・配偶者の両親・祖父母 | 3日間 |
| 配偶者の祖父母・配偶者の兄弟姉妹 | 1日間 |
また忌引きの扱いはお勤めの会社の就業規則によってさまざまです。有給になる場合もありますが、欠勤扱いかどうかも全て会社の判断に任されています。
特に法律などで決まっている内容ではないので、お勤めの会社へ確認すると良いでしょう。また遠方の場合は当然日数が必要になります。忌引き休暇の日数が足りない場合はあらかじめ会社へ相談するのをおすすめします。
まとめ：葬儀は何日後と決まりはないが早めを心掛けましょう
葬儀には特に何日後に実施するといった決まりはありません。確かに故人との突然の別れは非常につらくて、すぐに葬儀に準備にかかるのも気持ちの整理がつかず難しいでしょう。
しかし悲しいからといってご遺体を放置して悲しみに暮れ続けるわけにもいきません。参列者の都合をつけたい、家族がそろってから葬儀をしたいなどの事情を除いてはなるべく早めに葬儀を実施するのが良いでしょう。
そのため葬儀会社や葬儀のプロに日程を相談するのも1つの方法です。故人に感謝の気持ち持って送り出して、自らの気持ちの整理を早めにつけるうえでも早めの葬儀を心掛けましょう。
